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基本方針・行政方針

今後の大方針

  • 「心・身・財」の回復を最重要課題として取り組む。
  • 生活の平穏、静穏の維持を第一に運営を行うものとする。
  • 失地回復プロジェクトの原点に立ち返り運営を行う。
  • いかなる煽動や撹乱にも左右されない運営を行う。
  • 人生の一大事を最優先し、不要不急の余事をさし措く。
  • 敵対者の用意する新しいものは、これを厭離し排斥する。

運営に関する基本方針

  • 当家は、消費主義や拝金主義を排除し、継続可能な安定した運営を行います。
  • 当家は、将来の移住を第一に考え移住を念頭においた行動に努めます。
  • 当家は、節制と支出の抑制に努め、無駄となる物にカネを出しません。
  • 当家は、安物買いに当たる物品購入を一切行いません。
  • 当家は、不要不急のレジャーや趣味ごとを抑制します。
  • 当家は、当家の運営を脅かす恐れのある輩を排除し、健全且つ安定した運営に努めます。
  • 当家は、不要となった物品については信頼できる個人経営企業に売却するか廃棄することで対応し、NWO資本企業へは売却いたしません。
  • 当家は、交際問題に対しては基準・統制の厳格な運用を行い、反動分子の入り込む隙を与えないように対処します。
  • 当家は、他者のいかなる内政干渉や不当介入を退けます。
  • 当家は、問題の解決や計画の遂行に当たっては一家の長い経験に裏打ちされた独自の理論とノウハウによりこれを実行します。
  • 当家は、反社会的勢力、アンダーグラウンド、及び水商売等に関与する徒輩を遠離し、斯様の徒輩との交際・交流を行いません。
  • 当家は、敵対する徒輩、カルト宗教団体、社会運動等標榜ゴロ、宗教活動等標榜ゴロ、異性交際等標榜ゴロ等反社会的勢力の構成員に対して毅然たる対応と断固たる措置を取り斯様の勢力との交際・交流を行いません。
  • 当家は、思想転向や宗教受容、服従や従属等を要求し、または暴力行為・暴力的威迫による要求をなす者に対しては一切の対応をいたしません。
  • 当家の男子はやむを得ない場合を除き正規雇用で就業するものとします。

行政基本方針

基本運営政策

  • 離間工作による被害からの復旧、一家の再団結を目指す
  • 近い将来に帰京を果たすことを第一の目標とする
  • 実生活重視の運営、低コスト運営の徹底
  • 生活の安定と平穏の維持
  • 一家の思想に相応しくない、一家の思想を揺るがす恐れのある者を交際より除外する
  • 安定運営と健全な財政体質の定着化
  • 身の丈に合わない交際は認可しない
  • 不要不急のぜいたく品は購入しない
  • 不要不急の支出を徹底して抑制する
  • 輸送体系の構築と生活環境の改善を優先する
交通及び不動産に関する政策
  • 我々の身の丈に合った輸送体系を構築し、低コスト且つ安定した運用を行う。
  • 自動車を導入・運用する場合は、四輪・二輪問わず、身の丈に合ったものを選定する。
  • 新天地計画・国内セクションの完遂まで、現住地においては車両の保有を必要最小限とする。
  • 身の丈に合わない不動産の購入を行わない。
交際政策
  • 異性交際の相手方は、原則として35歳程度までとする。
  • 交際相手は、日本国内においては「日本国籍の純然たる日本人」及び、一家執行部が認めた人種の者のみとする。
  • 新天地計画の完遂まで、新天地計画の妨げになるような交際は一切行わない。
  • 医療関係者・従事者、および公権力者とその子息を排除する。
  • 日蓮正宗、創価学会等カルト宗教に現に所属する者、脱退者であっても脱退より5年に満たない者を排除する。
  • 宗教に所属し、或いは宗教と関わりを現に持つ者を排除する。
  • 過去の惹起者、および当局が著しく問題ありと認めた者を排除する。

資産運用方針

当家で取得した、家電、カメラ、オーディオ製品などの資産については取得してから規定の期間が経過するか故障で修理不能状態となるまで運用する。
拘束期間が経過していても、使用可能であれば原則として運用を続けるものとする。
なお、特別の事情により執行部で特に除外指定の決議がなされた物品は規程の適用を除外することがある。
なお、除外の決定については一家サイトのプレス、及び本ページに掲載して発表するものとする。

一般家電

一般家電は、取得してから下記の期間が経過するか故障で修理不能状態となるまで運用する。
新品で取得したもの 10年または製造終了より7年(最低拘束期間)
中古で取得したもの 3年(同上)
上記期間が経過していても、使用可能であれば運用を続けるものとする。
故障によって物理的または経済的に修理不能の状態に陥った場合は執行部の承認の下廃止できるものとする(売却は出来ない)。

家具等

家具等は、原則として新品で取得し、老朽化するか使用不能となるまで運用するものとする。
ただし、情勢の変化によって維持が不可能な場合、及び移転移住に際して継続使用が適当でないと認めるに足る事情がある場合は執行部の承認の下廃止できるものとする(売却は出来ない)。

カメラ、レンズ等

カメラ本体は、取得より最低限次の期間が経過するまでは運用を続けるものとする。
本項に定めた期間を経過してても、著しい陳腐化が認められない且つ使用に支障する不具合がない物は運用を続けるものとする。
ただし、故障により物理的または経済的に修理不能の状態に陥った場合は執行部の承認の下廃止できるものとする。
修理不能等による代替の場合には規定に関わらず代替できるものとする。
なお、本項の規定は2016年7月1日以降に購入した物、および同年8月1日時点で既に在籍していた物に適用することとする。
参考価額の算出方法:基準ショップの販売価格に「100分の120」を乗じた金額とする。
ただし、騙されたことなどによる産物はこの規定に関わらず執行部の命令により整理を行うことがあるものとする。
代替による買い換えの際は当家の指定する業者に売却するものとする。
カメラ機材に関する今後の方針

最低拘束期間

デジタル一眼レフおよびミラーレスカメラの本体
新品で取得したもの
参考価額5万円以上 5年
参考価額5万円未満 3年
中古取得品で現行製品 5年
中古取得品で製造終了より5年を経過しないもの 3年
中古取得品のうち製造終了より5年以上を経過しているもの及び取得価額が2万円に満たない場合 1年
コンパクトデジタルカメラ
新品で取得したもの 3年
中古取得品で現行製品及び製造終了より5年を経過しないもの 2年
中古取得品のうち製造終了より5年以上を経過しているもの及び取得価額が1万円に満たない場合 1年

レンズ交換式カメラに用する交換レンズ
新品で取得したもの
参考価額10万円以上 7年(最低拘束期間)
参考価額10万円未満 5年(同上)
中古で取得したもの
中古購入価格10万円以上 7年
中古購入価格10万円未満 4年(同上)
中古購入価額5万円未満且つ製造終了より5年以上を経過しているもの及び取得価額が2万円に満たない場合 1年

オーディオ製品

オーディオ製品は、取得より次の期間が経過するまでは運用を続けるものとする。
本項に定めた期間を経過してても、著しい陳腐化が認められない且つ使用に支障する不具合がない物は運用を続けるものとする。
ただし、故障により物理的または経済的に修理不能の状態に陥った場合は執行部の承認の下廃止できるものとする(この場合売却は出来ない)。
買い換えは原則としてリファレンスクラスへ買い換える場合に限り、経済状況が好調の場合に認めるものとする。(※)
なお、本項の規定は2016年6月1日以降に購入したもの、及びそれ以前の購入品であって2016年9月1日時点で引き続き在籍しているもの、及び執行部で特に指定した物品に適用する。
新品で購入したもの
参考価額5万円以上 7年(最低拘束期間)
参考価額5万円未満 5年(同上)
中古で購入したもの 3年(同上)
※リファレンスクラス=実売価格で10万円以上(スピーカーはペアで、SACDプレイヤーは単体で8万円以上)、若しくはメーカー最上級の機種。
備蓄が順調に進み、なお且つ移住に支障の無い場合に限る。
代替による買い換えの際は指定の個人経営店に売却するものとする。

その他

特定日について

本会当局では、過去の惹起日や「666の日」、敵対者の記念日等に託けて敵一味が事犯を惹起するケースが非常に多いため、これら当該の日を特に当局で指定し、警戒を強化しています。
特定日の詳細については下記PDFファイルをご覧ください。
特定日について

おことわり
本ページに記載の情報につきましては、情勢の変化、および当家の都合などにより内容が変更となる場合があります。予めご了承ください。
本ページの最終更新日は2018年3月23日です。